江尻　一夫行政書士事務所

小説　行政書士デジタルアーミー第１９話

　サイバー世界では、ウクライナ+アメリカ＋EU＋日本ｖｓロシアのサイバー戦争が行われていることが悟にもおぼろげに見えてきた。
　2月24日に日本が米国の対露制裁に加わり、国際決済システムSWIFTからのロシア系銀行の排除を発表して以来、日本の有名企業数社がサイバー攻撃を受けている。これらのほとんどは、ランサムウェア攻撃であったと見られている。2月27日には、ブリヂストンの海外子会社であるBridgestone Americasがサイバーインシデントを検知し、南北アメリカの複数の工場で操業停止を余儀なくされている。

その翌日には、トヨタ自動車の部品供給会社である小島プレス工業株式会社が、サイバー攻撃によるシステム障害を起こし、3月1日に国内の全工場が操業停止に追い込まれました。さらに3月10日には、自動車部品メーカーのデンソーがドイツのグループ会社のネットワークに不正アクセスを受けるという事態が発生しています。その2日後の3月13日には、森永製菓のサーバー数台が不正アクセスを受けている。

　日本は間違いなく、ロシアと戦っているのである。不思議なことに、日本マスコミはロシアとのサイバー戦争を報じない。サイバー戦争の最前線自衛隊サイバー部隊が、悟にまで電話をかけてきたところを見るとロシアとのサイバー戦争は緊迫した状況なのかもしれない。

　戦争の形態がデジタル戦争に大きく変化遂げたことに日本国民は全く気が付いていない。

行政書士もこのサイバー戦争に関わっていかなければならないのではないか。サイバーセキュリティに積極的に関わっていかなければならない。そのためには、「サイバーセキュリテイ」に関することを行政書士の独占業務としなければならない。司法書士も
サイバーセキュリテイを独占業務とするべく虎視眈々と狙っている。

電話が鳴った。
「はい。鈴木行政書士事務所です。」
「鈴木さん。大変なことになりました。我が支部の行政書士がウクライナのデジタルアーミーであることが判明いたしました。さっき、行政書士会から電話がありました・・」支部長は慌てている。
「わかりました。デジタル庁にウクライナのデジタル庁で「サイバー戦争」を担当していた知り合いがいますのでなんととかやってみたいと思います。行政書士デジタルアーミーを救出すべく努力してみます。」悟は咄嗟に言った。